[Report]TRONイネーブルウェアシンポジウム2O12

TEPS2012
緊急時の情報伝達のユニバーサルデザイン

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2011年12月17日(土)13:30~16:30
東京ミッドタウンミッドタウン カンファレンスRoom7

  • 基調講演
    坂村 健(東京大学大学院教授)
  • パネリスト
    高村 明良(筑波大学附属視覚特別支援学校 教諭)
    長谷川 洋(NPO法人日本聴覚障碍者コンピュータ協会顧問)
    立松 英子(東京福祉大学・大学院 社会福祉学部 教授)
    野崎 雅稔(総務省 総合通信基盤局電気通信事業部 電気通信技術システム課長)
    伊藤 崇之(NHK放送技術研究所 研究主幹)
    司会:越塚 登(東京大学大学院教授)

オリンピックの後にパラリンピックがあるように、TRONSHOWの後にはいつもTEPSがある。TEPSとは、坂村教授が20年以上にもわたって続けている、障碍者への技術支援を考えるシンポジウムである。その目的は、障碍者の声を社会に向けて発信し、共に考える場を提供すること。今回は、3.11の東日本大震災から見た緊急時の障碍者支援をテーマに取り上げた。
会場に参加できない人のために、この様子はUSTREAMで動画配信されると同時にTwitterとも連携し、視聴者からの声がリアルタイムで公開された。

緊急時に情報は伝わったか

坂村 健 教授

坂村 健 教授

東日本大震災は、緊急時の障碍者支援に多くの面で問題があることを浮き彫りにした。

情報伝達の面では、たとえば津波警報がサイレンや拡声器で通報されても聴覚障碍者には聞こえない、緊急情報がテレビのテロップに流れても視覚障碍者には読めないなど、こういうときこそ必要な「ユニバーサルデザイン」、つまり誰にでも利用できる設計が不十分であることを露呈した。

基調講演でまず坂村教授は「どういうことが起きたかを検証し、今後の日本にとってどうすればいいのかを発信していきたい」と今回の目的を説明した。

新しい情報伝達の可能性

地震や津波が直撃した東北地方では、放送基地局や電気通信設備の基地局が破壊され、情報伝達が機能しなかった。震源地から離れた東京でも電話が通じなかったが、一方では、電子メールやTwitterは通じるという現実もあった。

注目すべきは、インターネットなど新しい情報通信手段を使って多くの人々や組織がデータを共有し、情報発信を繰り広げるという新たな行動が見られたことだ。

東京電力の情報公開に新たな動き

坂村教授は東京電力を例にして、この新しい動きを具体的に説明した。

当初、東京電力は紙の書類をそのままPDF化してネット上に公開した。だが、画像化されたグラフではデータの加工や再利用ができない。

それに対して意外な動きが起きた。各地の有志が次々と画像化されたデータを数字データに戻し、それをネットで公開し始めたのだ。これを見た東京電力は自ら数値データを提供するようになった。その間、わずか10日間。これは、既存のメディアにはできない新たな情報共有が確実に起きていることを示す事例である。

情報を確実に伝えるには

もうひとつ、情報伝達に欠かせない観点が、ユニバーサルデザイン。今回の震災では情報が障碍者に確実に伝わらず、多くの悲劇を招いてしまった。自治体が発する防災無線や広報車の避難の呼びかけが聞こえずに津波に流された聴覚障碍者の話は痛ましい。

アメリカのテレビの字幕

ユニバーサルデザインの例として坂村教授があげたのは、アメリカのテレビの字幕の例。

アメリカでは人種差別も障碍者の差別もすべて法律で禁じており、その一環として、13インチ以上のテレビには字幕を出す装置を付けて売ることが決まっているという。これはひとつのユニバーサルデザインである。

だが、法律は必ずしも完全ではない。たとえば携帯電話の画面は13インチ以下なので、字幕は義務化されていない。また、法律では夜中は字幕を付けなくてもよいため、実際に夜中の緊急事態に聴覚障碍者に情報が届かなかった例も報告されているという。

ここから言えることは、技術を使うには、適切な法律を作って運用しなければいけないということだ。技術と制度の両方が必要なのである。

避けられない個人情報の問題

制度面を考えたとき必ず出てくるのが個人情報の問題。緊急事態にもかかわらず個人情報保護法が壁になり、障碍者や要介護者が確認できなかった例をよく聞く。

そのため、緊急時だけは各人の合意の下で障碍者の情報公開できないかという議論が進んでいるという。個人情報の問題は難しいが、坂村教授は「ある程度踏み込んで決めなければならない時期に来ているのでは」と提起する。制度や法律を整備する必要があるだろう。

今こそ「ユビキタス基本法」を

日本は要素技術の分野は強いが、制度設計が非常に苦手。坂村教授は「現在の法律は私権に配慮するあまり、公共の利益が確保できなくなっている。これは非常に大きな問題」として、ユビキタス・コンピューティングの時代に合った形で情報をオープンにできるように法律を変えるべき、と提言した。それが「ユビキタス基本法」である。

考えるべき3つの重要なこと

新たな法律や制度を考えるにあたり、坂村教授は最も重要なこととして次の3つの点をあげた。

ベストエフォート

ものごとに”完全”や”絶対”はない。ベストエフォートとは、完全を求めるのではなく、今より良くなるようにみんなが最大限の努力し、それを受け入れることである。

社会コンセンサス

どのような世の中にするのか、みんながある程度合意をすることが重要。障碍者の方をどう助けるかについても、コンセンサスを得て協力体制を作る必要がある。

制度設計と技術設計

新しい技術はもちろん重要で、障碍者を支援する新技術もかなりある。だが、それに制度やしくみが伴わないと、せっかくの技術は活かせない。

これらを踏まえて協力し、前進していかなければならない。障碍者の状況は個別に異なり、障碍者が100人いたら100通りの支援が必要と言われるが、坂村教授は「それでも何とかまとめて、実行に結びつけられるようがんばりたい」とした。


パネルディスカッション

今回の経験をどう活かしていくか

後半のパネルディスカッションは、5名のパネリストがそれぞれの立場から、緊急時の障碍者支援の実態と今後について意見を交わした。

時と所に応じたITを(高村)

高村 明良 氏(筑波大学附属視覚特別支援学校)

高村 明良 氏
(筑波大学附属視覚特別支援学校)

自らが視覚障碍者である高村氏は、3.11の災害発生時に勤務先の学校で生徒たちとともに避難した体験から、緊急時には次の4つが必要であると提言した。

周囲の情報を得ること

緊急時には、何が起こっているか周囲の状況を知ることが第一。だが、障碍者が自力でこれをするのは難しい。人には頼れず、現在のIT技術にも限界がある。高村氏は「将来は坂村先生が研究する測位情報システムを利用して状況の変化がわかるのでは」と期待する。

安全を確認する手段を得ること

震災時は携帯電話で通話やメールが通じず、安全確認の連絡ができなかった。高村氏は、障碍者の登録システムを作ること、および回線がパンクしないようにインフラを整備することの2つを要望としてあげた。

自分が今どこにいるかを伝えること

本人が自分の位置を知るだけでなく、家族など他の人が知る必要もある。GPSは災害時に使うには十分とは言えず、この技術の確立が急務である。

交通など全体の情報を得ること

緊急時には携帯などを通して情報収集しなければならない。インフラ整備はもちろんだが、普段からアクセスしやすい情報サイトを作っておくことが大きな支援になるだろう。

聴覚障碍者の困難(長谷川)

長谷川 洋 氏 (NPO 法人日本聴覚障碍者コンピュータ協会)

長谷川 洋 氏
(NPO 法人日本聴覚障碍者コンピュータ協会)

長谷川氏は、聴覚障碍者を支援するNPOの立場から意見を述べた。

字幕が出ないし手話通訳もいない

長谷川氏はまず、今回の震災で聴覚障碍者がいかに情報収集に苦労したかを紹介した。

緊急放送が流れても聞こえない。テレビは停電で見えない。避難所では手話の依頼や筆談もできない。事前登録者には携帯電話に緊急情報が送信されたが、そもそも登録のしかたがわからない高齢者も多かった。かろうじてワンセグの字幕を読めた人もいたが、字幕付きの番組が少ない上に、電池の消耗が激しくて長続きしなかった…、と例をあげればきりがない。

これらに対して長谷川氏が要望したのは、たとえばエリアメールの普及、携帯基地局の整備、字幕や手話の付いたニュース配信、手話通訳者の確保など、いずれもかなり具体的な内容。これらをていねいにすくい上げて実現していくことが、障碍者の支援につながる。

車の中で避難生活(立松)

立松 英子 氏 (東京福祉大学)

立松 英子 氏
(東京福祉大学)

3人目の立松氏は、自閉症など主に知的機能に障碍を持つ人を専門に研究している。

個人情報と生命、どちらが大事?

自閉症の人は環境の変化に弱い。大きなサイレンに恐怖を覚えて叫んだり、じっとしていることが辛くてドアが開いていると出て行ってしまうため、震災後の避難所の団体生活になじめず、自動車の中で生活した人も多かったという。外見では健常者と区別がつかないことも多く、周囲の理解を得るのは難しい。

立松氏は「障碍を持っていることを知ってもらうために、個人情報を出す必要があります。知ってもらわないと困ります」とキッパリ。「個人情報と生命、どちらが大事ですか?」というキャッチフレーズで活動している組織もあるという。

自閉症サポートブックの電子化を

自閉症協会では「自閉症サポートブック」を配布して、薬や食事の注意事項あるいは行動の特徴などを記録できるようにしている。立松氏は、「サポートブックを見てもらいたいけれど、普段は持ち歩かない。緊急時にはこれを携帯で送信できれば」という意見を紹介し、自閉症への理解とITによる支援を要望した。

通信確保への施策(野崎)

野崎 雅稔 氏(総務省)

野崎 雅稔 氏(総務省)

野崎氏は、総務省が管轄する情報通信インフラについて説明した。

震災時には固定電話に通常の約10倍、携帯電話に50~60倍の通信が殺到した。そのため通信規制も長引いたが、その一方で、データ通信(メール)は比較的安定した通信が確保できたという。

緊急時にデータ通信を使う研究

震災時の状況をふまえて、総務省では緊急時の通信の確保について、検討会を設けて次のような対策を進めている。

  • 音声メッセージのファイル化サービス
  • 災害用伝言サービスの高度化
  • 携帯電話の緊急速報メールの活用

各通信事業者も独自に対策

また野崎氏は、各通信事業者の取り組みも紹介した。

NTTドコモは今回の停電による被害をふまえ、携帯基地局に自家発電装置をつけて無停電化したり、基地局自体が津波で流された場合のバックアップを進めている。

また、NTT東日本とセブンイレブンは公衆無線LANを設置して、災害時には無料で開放する。つまり、非常時にはセブンイレブンが情報ステーションになるわけである。

メディアの役目は(伊藤)

伊藤 崇之 氏(NHK)

伊藤 崇之 氏(NHK)

最後に登壇したNHKの伊藤氏は、3.11当日、テレビの国会中継中に緊急地震速報が流れ、その後すぐにニュースに切り替わる緊迫感あふれた映像を紹介。参加者は皆改めて地震の大きさを思い起こした。

インターネットで伝送路を多様化

伊藤氏によると、今回の震災ではテレビからの情報が非常に重視され、速報の有用性が見直されたとのこと。ただし、停電が長期間続いた被災地ではテレビは視聴できない。代わりにラジオやモバイルを利用した人も多く、ワンセグで津波を知って逃げたため、40人の命が救われたケースもあったという。

NHKでは情報の伝送路を多様化するため、積極的にインターネットを活用した。たとえばNHKオンラインというWebサイトの中に災害に特化したページを作り、ライブストリーミングやさまざまな動画をいつでも見られるようにした。また、テレビの安否情報は検索性が良くないため、Googleと連携して検索できるようにした。

字幕や手話の自動化も研究

ほかにも、ニュース字幕サービスを、震災時は最大で8時間45分行った。実験的に音声認識装置を使ったところ認識率は95%程度。このシステムは年度内に実用段階にしたいという。
また、手話CG放送や、文字の部分を音声合成で読み上げる研究、あるいは、外国人や子供向けにやさしい日本語ニュースも検討している。

この経験を具体策につなげる

続くディスカッションでは、各パネリストの話をもとに相互に意見を交換した。

たとえば「テレビ番組の手話通訳はもっと見やすい位置に立ってほしい」「緊急時の警報音は混乱しないように標準化すべき」など、皆それぞれの立場で具体的な要望がある。高村氏は「今回のことで周囲の意識が弱者へ向いてきたのでは。今まで研究だったものが実用化されるといい」と、今回の体験を活かして個々の要望が具体化されることに期待を示す。

災害に強い携帯電話の可能性

緊急情報は「アクセスできないと使えない」と利用のしやすさを訴えるのは立松氏。これに対して野崎氏は「携帯電話がやはり一番身近で周辺情報の伝達に適している。これからますます重要になるだろう」と携帯電話の可能性を示唆。伊藤氏も「ワンセグに関してはまだ不十分。きめ細かい情報提供のために、取材網や視聴者からの情報を上げていくことも検討したい」と携帯電話の活用を示した。すでにスマートフォンから点字を入力できる「スマート点字」も開発されている(別掲記事)。

ITを活用して日ごろから理解を

知覚や聴覚に障碍のある人は、外見ではそうとはわからないこともよくあるため、緊急時の情報伝達に困難が多い。日ごろから、そういう人がそこにいて、どういうケアが必要かを知っておかないと、緊急時に支援するのは難しい。

坂村教授は「そういう情報を携帯電話やすぐにアクセスできる場所に入れておき、災害が起こったらそこから読めるようにすれば役に立つはず。技術的には可能なもの。メディアでも伝えてほしい」と、ITを活用したひとつの解を示す。

日ごろの理解がなければ、いざというとき支援はできない。その問題意識を共有しながら今回の経験を活かすことが必要だろう。

Twitterからも続々と質問が

会場の内外からは、Twitterで多くの意見や質問が寄せられた。

たとえば野崎氏に対して「衛星通信網が有用だと思う。安くて小さい衛星を総務省で作れないか」と会場外から質問が投げられ、野崎氏は「ご指摘のとおり。地震だけでなく台風などで孤立集落ができた場合も衛星は重要。実用化を目指して取り組んでいる」と回答。この会場自体が、新しい通信手段の有効性を示す場となった。

自分の立場でできることを

最後にパネリストたちから、「インフラを整えて情報にアクセスしやすくすれば、1人でも行動できる範囲が広くなる」(高村)、「緊急時は視覚障碍者電話の優先度を上げてほしい」(長谷川)、「特別なケアが必要な人たちの情報をあらかじめ知っておくことが重要」(立松)、「ユニバーサルデザインとは、障碍者だけではなく誰にとっても使いやすい機能。これが日本のIT産業の競争力強化にもつながる」(野崎)、「国連の障害者権利条約が議決された。放送通信が障碍者のためにどういう標準化ができるかを考えていく」(伊藤)と、それぞれの立場で今後へ向けた要望や展望が示され、ディスカッションは終了した。

これら多くの貴重な意見が、今後の障碍者支援に活かされることを願いたい。


スマートフォンにおける高速・簡単・小画面入力
「スマート点字」入力および「IPPITSU」(点字一筆式)入力

長谷川 貞夫
社会福祉法人桜雲会 体表点字研究プロジェクト/TRONイネーブルウェア研究会

点字の本質は、視覚に障碍がある者が指の触覚で読む文字であることのほかに、文字の形が情報交換の符号に一致していることである。つまり、点字の形の点数をこれ以上省略することはできない。文字として最も単純なことが、タッチパネルにおいて簡単な操作による文字入力を可能にした。

スマホから入力するスマート点字

スマート点字 注1とは、スマートフォン画面の下半分の自由領域に、点字をイメージ的に、上段、中段、下段の3動作に分けて入力する点字である。

点字をイメージ的に入力するとは、「あ」のように点が左側の上段にあれば、最初に指を数ミリから1センチほど、左にフリックする。点が右列の上段にあれば、同じく右にフリックする。「う」のように両側に点があれば、下にフリックする。

両側に点がなければタップする、という方法である(図1、2)。

図1 スマート点字のフリック操作とタップ操作

図1 スマート点字のフリック操作とタップ操作

図2 スマートフォンからイメージ的に文字を入力する

図2 スマートフォンからイメージ的に文字を入力する

点字のマスアケ(スペース)には、上・中・下段のすべてに点がない。点のない段のそれぞれは画面のどこにタップしてもよいが、同じ位置にタップすることもできる。これは、3種類のフリックにおいても同じである。つまり、入力画面の部分を2平方cm程度に小さくできる。

スマート点字で書ける文字は、平仮名、片仮名、数字、英字、漢字(「六点漢字」長谷川)である(図3)。そのほか、文字読み上げ、消去、Twitter書き込みなどの機能もある。

図3 平仮名、片仮名、漢字、英字の大文字と小文字、数字も書ける

図3 平仮名、片仮名、漢字、英字の大文字と小文字、数字も書ける

IPPITSU(タッチパネル点字一筆式入力)

「IPPITSU」注2は2010年12月に開発した。スマートフォンの長方形の枠を点字のマスの枠と考え、4ヶ所の角の内側に点字の上・下段の4点のソフトキーを割り当てた。残る中段の2点は、両側の縦の枠のほぼ中央の内側とした。これらのソフトキーに指が触れると振動するので、視覚障碍者や盲ろう者にも入力できる。

「一筆」の意味は、この画面の点に触れて、指を滑らせながら点字を書いて、指を離すとすべての点字の形を一筆で書けることによる。

「あ」は、左上段の1点であるが、ここに触れて振動を感じて指を離すと通常の文字の「あ」が書けるとともに発音される。「い」は、左列の上段と中段の2点であるが、上段の点に触れてから指を離さないで2点目に行き、振動で点を感じてから指を離すと「い」が書ける。指の移動は縦・横と限らず、点字の63符号を一筆で書くのに、曲線や斜線を用いることもある。

情報バリアフリーの活動を続ける

私は1972年に、汎用コンピュータを用いて紙テープに点字を記録して点字情報処理の実験を行った。それから40年、今やスマートフォンの時代である。時代が変わり、技術が進歩しても、点字の原理は優れているから今後も利用されるであろう。21世紀の点字が、視覚に障碍のある者だけでなく、世界の健常者から利用されるように願っている。

1987年にTRONイネーブルウェア研究会が発足したときから私はこの会に参加して、視覚障碍者にとっての情報バリアフリーの活動に努めてきた。今回のスマート点字の開発も、その活動の一環である。この記事も、六点漢字で書き上げたものである。

参考資料 

※いずれも本誌既刊号

  • VOL.16「視覚障害者としてコンピュータに期待するもの」
  • VOL.27「触覚・力覚を伴う仮想現実の世界~全盲のためのVR~」
  • VOL.31「通常の文字に対応する点字体系 — JIS補助漢字対応の六点漢字完成とその展開」
  • VOL.41「視覚障碍者と図書館、博物館、マルチメディア」
  • VOL.47「3次元立体画像を手でつかむ視覚障害者のためのバーチャルリアリティ — 点字による日本語ワープロから天体の銀河に触れるまで」
  • VOL.57「『J-デビット』を視覚障害者のバリアにしないために」
  • VOL.96「体表点字 — 人間における新しい文字領域とその表示方法の研究 —」

注1)共同:武藤繁夫
http://mclabo.net/detail.php?package_name=jp.tmhouse.SmartBraille
http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/068/68920/

注2)共同:群馬工専 牛田啓太、筑波大学 阿佐見聡
http://www.ice.gunma-ct.ac.jp/~ushida/research/IPPITSU.pdf

カテゴリー: TRONイネーブルウェアシンポジウム(TEPS)